DPC用語集「さ行」

“物の移動”における４つのみなし取引のひとつを表す ＤＰＣ語 です。

　ある取引に伴い素材完成工程の払出出庫を行います。
同じ内容で構成展開がありますが次のように使い分けます。
　　　　構成展開：親品目１対子品目ｎで管理単位が変わらない（親１個で子２個使用）
　　　　材料変換：親品目１対子品目１で管理単位が変わる（親１個作るのに子（材料）を仕込重量で0.53kg使用）

受注データ取得時に連続置換を行う時の処理のひとつです。

　特に受注データが確定したときには通常個々の注文データを他と識別して特定する[注文番号]が付与されます。こうした中でその確定したはずの注文データも納期や数量の変更に取り消し等々注文変更が発生しています。
　この[注文番号]を特定しての変更処理が指示置換です。他の一斉置換や順次置換が既存データの削除と今回データの追加で処理しますが、指示置換での多くは削除＆追加ではなく更新処理になります。得意先によっては完結した変更データが来るのではなく、納期変更なら変更された[納期]のみ、数量変更なら変更された[指示数]のみが送られてくるケースもあります。

「運用をささえる３人」のうちの１人で、コンピュータ・システムを操作する時間の取れる人員をいいます。

　中小企業の場合なかなか専任のコンピュータ担当者を配置することは難しいです。当然システム導入時に担当者は決めるはずなのですが多くは現業との兼務になることも多いです。この場合兼務であってもコンピュータ操作の方が主業務でないと、現業の作業に引きずられてコンピュータ操作が後回しになります。そうするとコンピュータ・システムの運用が疎かになり結果として「動かないコンピュータ」になります。

“物の移動”における４つのみなし取引のひとつを表す ＤＰＣ語 です。

　実績把握の基本はある工程での取引（移動）に対して同工程のもう一方の動きを同数で発生させて常に在庫が変化しない（取れない）動きです。
工程によっては在庫移動の動きが入出庫の片方しか発生できないところがあります。例えば初工程は出庫移動になる実績入力はありますが、その品番での初工程入庫はありません。Ａ、Ｂ、Ｃの３構成品を使ってＤ製品を組み立てた時Ｄの組み立て報告（出庫）はありますが、“Ｄの入庫”はありえません。消費ないしは供給されるのはＡ，Ｂ，ＣであってＤという塊での加工場所への供給はないのです。
　すなわち常に出庫数（作業実績数）と同数の入庫数をみなし発生させることにより、常に在庫が“0”になってマイナス在庫になることはなくなります。“在庫が取れないならその処は管理しない”という考え方もありますが、全ての工程の出庫数はその処の実績数なので管理すべきと考えます。しかしながら出庫しか発生しなくて入庫がないとマイナス在庫になってしまうので実績把握という概念を導入して、在庫はとれないけれど実績は捉える処というものを作りました。

受注データの特性（精度）を表す ＤＰＣ語 です。

　協力工場での得意先からの確定注文（日別確定。通常期間単位の確定はない）の多くは注文をもらってからの生産では間に合わないくらいの短納期です。しかも納期の厳守は必達事項です。
こういう中で得意先も発注先に事前に準備してもらうために納期/数量の確定していない内示情報を事前に送ってきてくれます。
この内示も日別に指示される“日別内示”と期間（多くの場合は月間だが週間の時もある）単位での合計数を指示する“期間内示”に分かれます。

EDI受注データの取り込みでは置換keyグループ単位で、より新しい精度の上がったデータが来たときには、従前のデータを削除して、新たなデータを挿入します。（連続置換）
この時精度の基準がこの受注種別を細分した内示区分です。

受注データ取得時に連続置換を行う時の処理のひとつです。

　１件の月間計受注データに対して、より新しい同月の月間計であったり、当該月間を分割された日別データ等の新しい受注データ（群）で置き換えられるなら（一斉置換）問題ありません。
しかしながら１件の期間計データの一部に相当する日割りデータや、１件の確定注文（日別）に対して分割搬入指示が一度にではなく細切れに一部ずつ指示されるときには一斉置換することは出来ません。
なぜ一斉置換できないかというと、通常は新しいデータが来たときはそのデータに対応する既存の受注データは削除されて新しいデータが追加されるのですが、この新しいデータの内容が削除されるデータの一部に相当するならば本来の必要数より少なくなってしまいます。
もしくは元データの削除を当該期間の最終データが新たに来た時（翌期間のデータが来た時）に行うとすると（安全側には倒れますが！）期間最終近くでは本来の必要数の倍くらいになってしまいます。
　このため順次置換では単に元データを削除するのではなく、新たな細分データの[指示数]で元データの[指示数]を控除し、さらに元データの[納期]を細分データの[納期]の翌日にして、元データを更新します。
このとき細分データの指示数計が元データの指示数以上になったとき、そのまま引当無しで細分データを追加していくのか、もしくは次の期間の元データから引き落とすのかを決めなければなりません。
また元データのカバーしている期間が終了しても元データの指示数を引き落としきれなくて指示数が残っているとき、その段階で元データを無効にするのか、翌期間分の細分データも引き続き引き落としていって指示数が“0”になったら削除するのかを決めておきます。
　この決め方は個々の得意先の注文の出し方を検討した上での対応となります。